投稿者: admin

新ウェブサイトを正式に公開しました

本日7月20日に、新しい大原鉄工所のウェブサイトが正式に公開されました。

ホームページのリニューアルは、今回で全てが完了したわけではなく、常に成長していきますので、定期的にアクセスしてみてください。

大原鉄工所ともども、新しいウェブサイトをよろしくお願いいたします。

南極での生活について母校での出前授業を行いました

2010年5月22日（火）、南極観測越冬隊員の一員として活動し、今春帰国した大平正が母校の小千谷市立和泉小学校で出前授業を行いました。 2009年10月には衛星中継により同校にて南極授業を行い、その後の報告のようなかたちで行われました。 出前授業には５・６年生３９名が参加し、ブリザードの説明や内陸調査（みずほ基地）100Sの紹介、沿岸調査（ラングホブデ）南極の石、ペンギンの調査、あざらしの穴 、持ち帰った氷山の氷を使い氷山がどのようにできるかなどの説明をしました。児童たちの質問攻めにあい、みなさん興味深そうに聞いていました。 なお、この出前授業の様子は６月２４日（木）の新潟日報に掲載されました。

第５２次南極地域観測越冬隊員が決定しました

当社から第52次南極地域観測越冬隊の一員として生産統括部所属の関﨑匠が選ばれました。
関﨑隊員は、雪上車をはじめとする各種機械・設備の整備を主に担当します。

11月下旬に成田空港を出発し、豪州・フリーマントル港で南極観測船「しらせ」に乗船し、その後昭和基地に向かいます。

ＡＺＴＥＣ社とゲレンデ整備車のライセンス契約を締結いたしました

先月、当社はフランスのＡＺＴＥＣ社とゲレンデ整備車の生産についてライセンス契約を締結いたしました。

この契約は当社が図面やノウハウを提供して、それに基づいてＡＺＴＥＣ社がフランスで現地生産をして、ヨーロッパで販売するというものです。そのときに、フランスで現地調達できる購入品は直接フランスで購入し、製作品を主体とする他の部品は当社から購入するという契約です。

世界では当社の他にケスボーラとプリノートという２社しかゲレンデ整備車を生産する会社がないために、日本以外ではこれらの２社で市場を独占するという形になっており、ヨーロッパ各地のスキー場では、この独占的な市場支配の形態を打破するために、第３のメーカーの登場が強く望まれておりました。

ＡＺＴＥＣ社はその要望に応えるべく新たに会社を設立し、当社に技術支援を求めてきました。これに対して昨年より意見交換や打ち合わせを進めてきましたが、ＡＺＴＥＣ社は顧客サービスを事業活動の第一に考え、そのサービスの手の及ぶエリアから販売をしていくという堅実な考え方で、当社の考えと一致しましたので、提携を結び事業支援をしていくことに決めました。

現在すでに、ゲレンデ整備車の完成車であるDF３５０を１両、DF４３０を１両、ＡＺＴＥＣ社が当社から購入し、フランスに持ち込み、市場テストとＰＲ活動を行っております。

他のメーカーであるケスボーラはドイツ、プリノートはイタリアにある会社ですから、ＡＺＴＥＣ社はフランスのメーカーとしてフランスの市場から事業活動を集中してスタートいたします。

そして、ヨーロッパで販売するために、あくまでも地元のメーカーというイメージを作り上げていくために、ＡＺＴＥＣ社のゲレンデ整備車の名称には当社の名前はいっさい出さずに、フランス語の新しい名称で販売していきます。

当社は１９７０年にスイスから技術提携で導入したゲレンデ整備車の技術の種を日本で育てて、それをヨーロッパに移植するということは、たいへん感慨深いものがあります。

現在の日本の市場は、不景気と少子高齢化でゲレンデ整備車の市場は急速に縮小してきております。しかしヨーロッパにはたくさんの国がありゲレンデ整備車の市場は大きなものがあります。フランスでの新しい事業展開を大いに期待をしているところであります。

当社の経営理念は、「利は義の和なり」です。私たちは利の前に義を重んじる、すなわち信義とか道義ということを大切に仕事をして行くことを重んじております。日本だけでなく、外国とのビジネスにおいても、そのような経営理念でお客様の信頼を得られる仕事していきたいと思います。

そのためにも、これから更にヨーロッパに負けない「ものづくり」していかなければならないと気を引き締めて、技術とコストの管理を進めていかなければならないと考えています。

循環経済新聞に弊社の記事が掲載されました

2010年3月22日付の循環経済新聞に消化ガス発電設備についての記事が掲載されました。

下水消化ガスで発電

生ごみ、食品系も対応可　中小規模の処理場向け

大原鉄工所（本社・新潟県長岡市、大原興人社長、TEL0258・24・2350）は長岡技術科学大学（環境・建設系、姫野准教授）と共同で、下水処理場で発生する消化ガスを燃料に発電する設備を開発し、実用化のめどが立った。